プリンタを使う際に必要なものとは

プリンターの減価償却を行うには

減価償却とは、購入費用を耐用年数で分割し、その年数に応じて費用計上していく会計のことを指します。
例えば、プリンターであれば、耐用年数は5年ですので、購入金額を5年で分割します。
仕訳上、10万円以下であれば消耗品、10万円以上で備品扱いとなります。
例えば、プリンターの購入代金が30万円だとしたら、毎年6万円ずつ費用計上しなくてはなりません。
これは、定額法のやり方です。
実は、減価償却には2つのやり方があり、先ほどの例のような「毎年定額を償却する」やり方を定額法と言います。
2つ目の方法は、「定率法」です。
耐用年数が5年の場合は、0.4%と定められており、30万円のプリンターを購入したら、1年目は30万円の0.4%を償却します。
次に、30万円から償却した費用を差し引き、0.4%を償却します。
こういった形で5年間行います。
ただし、定率法には最低償却限度額がありますので、注意が必要です。
また、減価償却方法を変更する場合には、行政に届け出・承認を得る必要があるので、要確認です。

プリンター導入の際には減価償却の意識を忘れずに

プリンターは、今やオフィスに欠かすことのできないアイテムであると言えます。
近年では、プリンターの機能に加えてコピーやFAXなどの機能を併せ持った複合機も多く用いられるようになっていますが、これらプリンターにより、一日に一体どれだけの帳票や書類が印刷され、利用されているのか計り知れないものがあります。
オフィスにこれらのOA機器を導入する場合、必ず頭に入れておきたい考えに「減価償却」があります。
OA機器のコストを大きく分けると導入する時にかかるイニシャルコストと、それらを使用していく時に順次かかってくるランニングコストの2つがありますが、これらのバランスを考えていくということが非常に大切になります。
機器自体の価格が安くても、インクやトナーなどの付属品の価格が高く、ある年数を境にコストが逆転してしまう、ということも珍しくありません。
減価償却は、これら導入時にかかって費用を、使用した期間で分散させるという考え方のもとに成り立っていますが、いい機器を長く使うため、利用者側も注意しなければならない点が多くあると言えるでしょう。

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最終更新日:2018/12/4